株式会社田山ヘルスケアサービス

AIカメラで混雑を自動可視化、快適な運動環境を実現し退会リスクを緩和

お悩み
・施設の混雑が、退会リスクにつながらないか不安
・安全確保のために防犯カメラを導入したいが、複数台設置が必要になり、コストと設置場所が課題

実現したいこと
・スタッフの手を介さずに、混雑状況を自動で可視化できる仕組みを導入したい
・防犯だけでなく、運営改善や顧客満足度向上にもつながる「価値あるカメラ」を設置したい

hacomono導入効果
・混雑状況の可視化により、お客さまがピークタイムを避けて来館。混雑分散で快適な運動環境を実現
・解像度の高い映像により、靴の取り違えなどトラブル発生時にも関係者をスムーズに特定
・フィットネスマシンや測定機器の利用率データを取得し、多店舗展開時の機器選定や投資判断の精度が向上

快適な施設運営を阻む、混雑と防犯の課題

「TAYAMARU FITNESS」は熊本県宇土市にあります。人口は約3万6千人と多くない地域で、さらに女性専用施設という特性上、一人ひとりのお客さまにとって「居心地の良さ」を維持することが、運営の最重要課題でした。
特にフィットネス初心者の方が多いため、混雑によるストレスから「通いづらい」と感じてしまえば、退会につながりかねません。とはいえ、無人運営であるため、スタッフが常に見守れる環境ではなく、「どうやって混雑状況を見える化するか」が大きな悩みでした。

さらにもう1つの悩みが、安全対策としての防犯カメラでした。一般的なセキュリティ会社のカメラでは、複数台の設置が必要となり、ランニングコストや設置場所の課題に直面していました。「せっかく防犯カメラを設置するならば、防犯だけにとどまらず運営改善にもつながる仕組みが欲しい」。そう考えていた中で、会員管理システムとして導入していた「hacomono」がAI機能を搭載した「AIカメラ」をリリースすることを知り、早速検討することにしました。

混雑状況の自動可視化で利用行動が変化、ピークタイムが分散

AIカメラは、360度撮影が可能で、当施設の場合は1台でカバーできる上、映像も非常にクリアです。さらに、「hacomono」と連携し、施設の混雑状況からマシンの利用状況まで自動で可視化してくれます。まさに理想的な解決策でした。心配していたランニングコストも低く抑えられることがわかり、すぐに導入を決断しました。

導入後、お客さまは来館前に混雑状況を確認できるようになり、「ピーク時間を避けて利用する」という行動が自然に広がっています。実際、「18〜19時は混雑しているから、少し早めに来ました」といった声もあり、結果的にピークタイムの分散にもつながるなど、快適な運動環境の提供につながっています。

入会時にご登録いただいている会員さまの顔写真に、AIカメラが加わったことにより、何か問題があった際にも対象者を特定しやすくなりました。例えば先日、靴を履き間違えて帰ってしまった方がいた際にも、利用された時間帯をカメラで確認することで関係者を特定し、無事解決することができました。

データでマシン選定を最適化し、リスクを抑えた多店舗展開へ

予想外であったことは、AIカメラがマシンだけでなく、骨密度計や体組成計などの計測器の利用率も算出してくれることでした。実際にデータを確認したところ、想像以上に利用されていることがわかり、安心しました。クリニックが運営する施設として、当施設では高価でも質の高い計測器を導入しています。もしほとんど利用されていないのであれば、2店舗目を出店する際には、導入を見送るという判断ができます。
このように、AIカメラが提供してくれるマシンや計測器の利用率データは、今後の出店において、マシンの選定やレイアウト、設置台数を最適化する上で強力な武器になると実感しています。無駄を省くことでリスクを抑え、より多くの女性が健康になれるよう、施設を広げていきたいと考えています。

株式会社田山ヘルスケアサービス

施設名:TAYAMARU FITNESS
取材協力:株式会社田山ヘルスケアサービス 代表取締役 田山 親吾 様
店舗数:1店
従業員数:1名
業態:フィットネスジム
Webサイト:https://tayamaru-fitness.com/
※2025年8月インタビュー時点

産婦人科に併設する、女性の健康をサポートするフィットネスジムです。より効果的にトレーニングをしたい方や健康に課題のある方に対しては医師のサポート付きプランも用意しています。同ジムでは、混雑による退会リスクと防犯の強化が課題でしたが、「hacomono」と連携するAIカメラを導入し混雑状況を可視化したことにより、お客さまの行動に変化がみられました。その結果、課題となっていた、ピーク時間帯の混雑が緩和され、快適な施設環境の実現につながりました。さらに、マシンやさまざまな医療機器の利用率データは、今後の店舗展開時に活かせる、有益なツールとなりました。
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